このブログでは、LINE Research Platform × 博報堂共同研究プロジェクト『若者インサイトラボ』の調査結果を発表しています。

今回は2017年7月10日~11日に実施した「フェイクニュース」に関する調査について全3回でご紹介する記事の最終回です。 ※リンク→第1回記事第2回記事

⑤SNSの「いいね」は賛意を表すとは限らない

SNSを使っていると、ときどき「いいね」やシェアの数がとても多い投稿が回ってくることがあります。内容がおもしろいものだったりショッキングなものだったりすると、つい自分も周りの人に知らせてこのおもしろさや驚きを共有したくなってしまうことがあります。しかし、多くの人が「いいね」やシェアをしているからといって、直ちにその情報や内容が正しいものであるとは限りません。ここでは「いいね」やシェアというSNSの定番機能の使い方が人によって異なることがあるということを見ていきます。

Twitterで「いいね」をするのはどんなときですか?という質問をしたところ、「あとで読み返せるようにしたいとき」と回答した人が22%いることがわかりました。この割合を性年代別にみると、女性10代では39%である一方で男性40-60代では8%となっており、世代間性別間で「いいね」の使い方に差があるようすが見られます。

Twitterで「いいね」をするとき Top 5

性年代別 Twitterで「いいね」をするとき: あとで読み返せるようにしたいとき

何回も読み返したいようなすばらしい投稿に出会ったときにそれを手元に残しておく手段として「いいね」を用いる人もいれば、事務連絡的な情報をメモがわりに残しておいたり、内容が賛同できるものでなくても今は忙しいので後でじっくり内容について考えたいと思ったりしたときに、単にブックマークやしおりとして「いいね」を用いる人もいるようです。

同様のことはFacebookの「いいね」についても見られました。

Facebookで「いいね」をするとき Top 5

性年代別 Facebookで「いいね」をするとき: 自分がその投稿を読んだことを相手に伝えたいとき

機能の名前が「いいね」であっても全員が常に賛意を示す目的で使っているわけではありませんし、シェア機能は「晒し」目的で使われることもあるようです。

多くの人が「いいね」やシェアをしているからといってその投稿が多くの人の賛意や支持を得ているとは限りません。SNS上で目にした投稿がものすごく話題になっていて友だちや家族などに共有したいと思っても、シェアボタンを押す前に「本当にそれが正しい情報なのかどうか」「ニセ情報を拡散させることになりはしないか」という視点で見直すことが望ましいと思われます。

⑥ニセ情報の書き込みが犯罪になりうることを知らない人は3人に1人

SNSやブログなどのオープンな場にニセ情報を書き込むと、場合によっては犯罪になってしまうことを知っているかどうか?という質問をしたところ、知っていたと回答した人は全体の68%にとどまりました。つまり、知らない人が32%いることになります。知らない人の割合を年代別に見ると30代が最も多い結果となっています。

ネットでのニセ情報の書き込みが犯罪になりうることの認知

年代別 ネットでのニセ情報の書き込みが犯罪になりうることの認知

さらに、SNS/ブログ等でのニセ情報の書き込みが犯罪になりうることを知っている人とそうでない人とで、ニセ情報の書き込み/シェア経験率を比較してみると、知っていた人(18%)に比べて知らなかった人(28%)のほうが高いことがわかりました。

ニセ情報書き込みの犯罪リスクの認知と書き込み/シェア経験の関係

SNS上のニセ情報の発生/拡散を少しでも減らしていくためには、いろいろな人たちがいろいろな方法でSNSを使っていることや、ちょっとしたジョーク/冗談やおふざけのつもりでニセ情報を書き込んだとしても犯罪になりうることについて、啓蒙/啓発の取り組みがこれまでより一層求められるでしょう。


まとめ: ニセ情報発生と拡散のようす(一例)

※リンク→第1回記事第2回記事

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【調査について】
  • LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
  • 調査対象:日本全国 12~69歳男女
  • 実施時期:2017年7月10日~11日
  • 有効回収数:3,705サンプル
  • 性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック

【若者インサイトラボについて】
LINE株式会社と博報堂ブランドデザイン若者研究所が、スマホをキーに若者のリアルな生態を解明するためスタートした共同プロジェクト。
国内で7,000万人(MAU/2017年6月時点)の豊富なユーザー基盤を誇り、国内最大級かつアクティブ性の高いスマートフォン調査パネル(約1,000万人:「LINEアンケート」のLINE公式アカウント友だち登録数/2017年8月時点)を保有するLINEと、若者のインサイトについて長年研究を続けてきた博報堂ブランドデザイン若者研究所が、共同で調査研究を実施、公開していきます。
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